コロナ禍において、ロボットを活用した非接触サービスの需要が増しています。人と人が直接対面するサービスが極端に制限される状況の中で、ロボットへの置き換えが進んだことが要因です。アフターコロナの時代においても、ロボットを活用する流れは変わらないだろうと予測されています。

どのような非接触サービスがロボットによって実現されているのかをみてみましょう。

多種多様な接客ロボット

以前から接客ロボットは活用され始めていましたが、コロナ禍でさらに需要が高まっています。接客ロボットには大きく分けて3つの種類があり、それぞれの特徴を生かせる場所での活用が進んでいます。

●コミュニケーション型ロボット

コミュニケーション型ロボットはAIを搭載した人型のロボットが主流で、ロボット自身が考えて人と対話できます。言葉だけでなく、身振り手振りなどの非言語コミュニケーションも組み合わせることによって効果的なコミュニケーションの形を実現できるのが特徴です。

有名なコミュニケーション型ロボットとして、PepperやSotaなどが挙げられます。店舗や商業施設の入り口で受付や案内を担当したり、ホテルのチェックインをロボットによって自動化したりと、接客ロボットを見る機会が増えています。

●自律走行型ロボット

自律走行型ロボットは音声や映像出力によるコミュニケーション機能だけでなく、ロボット自身が自律移動する機能を持っているのが特徴です。移動機能を活用したさまざまなサービスが提供されており、目的地までの誘導、飲食店や宿泊施設での配膳、警備・見回りといった業務がロボットにより自動化されています。

●遠隔操作型ロボット

遠隔操作型ロボットにはオペレーターが存在しており、遠隔地からロボットを介してサービスを提供しています。最近では、AIを搭載して一部の操作を自動で行ってくれるハイブリッド型ロボットも登場しており、AIが学習を続けることで、徐々に自動化できる部分が広がっていく点がメリットです。

遠隔操作型ロボットは、ロボットによる完全な自動化が難しいサービスの省力化・省人化に役立ちます。最初からすべてを自動化することは困難ですが、人が操縦することで初期導入がしやすくなるためです。現時点では遠隔操作型ロボットからスタートするのがロボット活用の近道だといえるでしょう。

AI技術の発達に伴って自動化できる業務が増えているものの、2021年現在では、ロボットが完全に人の代わりをするまでは至っていません。しかし、特定の業務に絞って導入すれば十分に置き換えが可能であることが、コロナ禍で認知されるようになりました。

感染対策で活躍するロボット

コロナ禍では、感染対策でのロボットの活用が注目されました。

主な活用シーンは入り口での検温や消毒であり、接客ロボットが検温や消毒を来場者に呼びかけるシーンがよく見られました。また、ロボットの前に立つと検温が実施され、発熱の疑いがない場合はロボットの腕が下がって通行できるようになるという事例もあります。

また、病院内や介護施設などでは、除菌清掃ロボットを導入して清潔な空間を維持する取り組みが進みました。上述した自律移動型ロボットを活用しており、清掃員の感染防止や人手不足の解消といったメリットがあります。以前から清掃業界での人手不足が課題視されていたため、コロナ禍での活用をきっかけに一気に普及するかもしれません。

ほかにも、ロボットメーカーが開発した自動PCR検査ロボットも注目を集めています。移動可能なコンテナ内に必要な設備が搭載されており、医療機関と協力して実証実験が行われている段階です。医療従事者の負担を減らすだけでなく、PCR検査にかかる時間短縮や検査数の増加にも貢献するとして、実用化が期待されています。

アフターコロナでも活躍が期待できる配送ロボット

配送ロボットも、コロナ禍でさらに需要の高まったロボットの一種です。自律移動型ロボットが屋内外で走行し、物品を配送する事例が増加しています。

配送ロボットを導入する目的は、物流業界の人手不足や過疎化地域における買い物弱者の解消が中心でした。しかし、コロナ禍を経ることで対面型サービスの削減という目的も加わり、実用化に向けた実証実験が盛んに行われるようになっています。

また、物流業以外への配送ロボットの導入も進んでいます。例えば、製造業における工場内配送や、飲食店での配膳、オフィスでの社内便の配送などです。人手不足は日本全体の課題であり、配送はロボットによって自動化がしやすい業務として注目されています。

配送ロボットはAIや自動運転技術の発達によって進化し続けており、アフターコロナでの活躍も期待されています。近い将来、配送ロボットを日常的に見るようになるかもしれません。

コロナ禍でロボット社会が近づく

以前からロボットの活用は重視されていましたが、コロナ禍という緊急事態を受けたことで、より一層ロボットが社会全体に浸透してきたように感じられます。ロボットの導入は感染防止のためという一過性ものではなく、これからも続いていくでしょう。

また、ロボットの活用シーンが広がったことであらゆる企業がロボットによる省人化・省力化を目指せるようになりました。「ものづくり・商業・サービス生産性向上促成補助金」のように、ロボットなどの設備投資を後押しする制度も政府から打ち出されているため、活用するとよいでしょう。ロボットの利便性を強く実感した今こそ、自社へのロボットの導入を前向きに検討してみてはいかがでしょうか。