SDGsやコスト削減などの観点から注目されているZEB Readyは、早期から導入に向けて動くことにより、大きなメリットが期待できます。

本記事では、ZEB Readyとはどのようなものなのかについて解説し、その達成要件を詳しくご紹介します。その際に利用したい補助金についての理解も深め、導入を進めましょう。

ZEB Readyとは？意味と基本的な考え方

ZEB Readyとは、「ゼロ・エネルギー・ビルディング（ZEB）」の段階的分類の一つです。再生可能エネルギーを使用せずに、設計上で50％以上の一次エネルギー消費量を削減している建築物を指します。

「ZEB」に関する取り組みは、脱炭素社会の実現を目指す日本の省エネ政策の中核に位置付けられています。その中でもZEB Readyは、再エネ設備 が未導入であっても／の導入が必要なく、 建物本体の省エネ性能を高めることで実現可能な現実的な選択肢として注目されています。

ZEB・Nearly ZEB・ZEB Ready・ZEB Orientedの違い

ZEBには4つの段階的な分類があり、それぞれの基準によって削減すべき一次エネルギー消費量の水準が異なります。

最も理想的な形態である「ZEB」は、建物全体の年間エネルギー収支がゼロまたはマイナス、つまり100％以上の削減を実現している状態です。再生可能エネルギーの導入を含め、消費する分を創出でため、脱炭素社会に直結する先進的なモデルとされています。

その次に位置付けられる「Nearly ZEB」は、75％以上の削減を達成している建築物であり、ZEBに近い高い水準です。再生可能エネルギーを積極的に導入しつつも、エネルギー収支がゼロに至らない場合を指します。

「ZEB Ready」は、再エネを含まない状態で50％以上の削減を実現している建築物を対象としています。省エネ設計を徹底することで、再生可能エネルギーを導入する前段階から大幅なエネルギー削減を実現するものです。企業や自治体が現実的に取り組みやすい水準として、普及が最も進んでいる分類でもあります。

「ZEB Oriented」は、延べ面積10,000㎡以上の建築物が対象となる、事業体ごとに定められた割合以上の削減を目標としたカテゴリーです。大規模なZEB対応が難しい施設であっても、省エネ性能を高めるための取り組みを評価する仕組みとして位置付けられており、ZEB普及への入口的な役割を果たしています。

ZEB Readyを導入するメリットとは？

ZEB Readyを導入するメリットは、光熱費の大幅な削減です。高効率な空調や照明、断熱材などを導入することで、建物の運用コストは大きく下がるため、持続的な成長を支えてくれます。

さらに、環境配慮型建築であるという評価はESG経営の文脈でも高く評価され、企業のブランド価値向上にもつながるでしょう。

またZEB認証は建物の資産価値を押し上げ、テナントの誘致やリース契約において有利に働くこともポイントです。

ZEB Readyの認証基準とは？達成要件を解説

ZEB Readyの認証を取得するためには、設計段階における一次エネルギー消費量を、国が定める基準値と比較して50％以上削減していることが求められます。

ここでの基準値は、建築物省エネ法に基づいて算出される「基準一次エネルギー消費量」です。評価は、この数値をどれだけ下回っているかによって行われます。

判定には「BEI（Building Energy Index）」という指標が用いられます。ZEB Readyに該当するためには、BEI値が0.50以下、すなわち基準一次エネルギー消費量の半分以下のエネルギーで設計されていることが条件となります。

対象となるエネルギー消費項目は、空調、換気、照明、給湯といった建築物の主要な設備です。これらの高効率化を実現するためには、断熱性能の向上や高効率機器の導入が不可欠であり、設計段階から総合的な省エネ計画が求められます。

建物の性能を第三者的に証明するためには「BELS（Building-Housing Energy-efficiency Labeling System）評価書」の取得が重要です。

BELSは建築物の省エネ性能を5段階で評価する制度であり、この評価結果がZEB認証の達成度判定と連動しています。

ZEB Readyを目指す際には、単に省エネ設備を導入するだけでなく、設計の根拠を明確に示し、BELS評価によって裏付けを取ることが不可欠であることを知っておきましょう。

ZEB Ready認証の取得手続きと流れ

ZEB Readyの認証を取得するには、まず計画段階での事前相談を行い、ZEB認証機関との調整が必要です。その後、設計図面に基づくBEI値の試算や、使用設備の省エネ性能の確認が求められます。

これらの情報を基に申請書類を作成し、所定の様式で提出します。認証機関による書類審査と、必要に応じた現場検査を経て、基準を満たしていればZEB Readyの認証書が交付されます。取得までの期間は数か月を要することもあり、設計初期段階からZEB要件を組み込んだ進行が重要です。

ZEB Ready関連の国や自治体の補助金制度

ZEB Readyの導入にあたっては、国や自治体による補助制度が活用可能です。国土交通省の「ZEB実証事業」では、設計費用や認証取得費用の一部を補助対象としています。

また、環境省や経済産業省でも、省エネルギー設備の導入支援や脱炭素化支援の名目で関連制度が提供されています。一部自治体では、独自にZEB取得に特化した助成金を設定しており、補助率や上限額も地域によってさまざまです。

補助金の申請には、公募時期や必要書類の準備、競争倍率などに注意が必要ですが、適切に活用することで初期投資の負担を大きく軽減することができるでしょう。

ZEB Readyの活用で脱炭素経営を実現

ZEB Readyは、省エネ性能に優れた建築物の設計・運用を促進するための現実的な選択肢です。エネルギーコストの削減だけでなく、企業の環境配慮姿勢やESG評価にも大きく貢献するでしょう。

さらに、ZEB Readyの取得は今後の法制度や公共事業への対応力にもつながり、企業経営においても中長期的な優位性をもたらします。補助金や認証支援をうまく活用しながら、専門家と連携して初期段階から省エネ設計を取り入れることが、ZEB Ready導入への第一歩となるでしょう。