カーボンフットプリントは、商品の環境性を消費者が客観的に評価できるようにする取り組みです。この記事では、カーボンフットプリントの特徴や算定方法、今後の課題などを解説します。

近年、気候変動による災害が増加しており、地球温暖化への対策が重要視されてきています。日本政府は2050年のカーボンニュートラル達成を掲げており、企業のCO2排出量管理の必要性が高まっています。

カーボンフットプリントとは

カーボンフットプリントは直訳すると「炭素の足跡」となり、ある商品のCO2排出量をライフサイクルアセスメントで算定した指標です。その商品に使われる原材料の調達、工場生産、出荷から販売、使用から廃棄処分までのすべてのプロセスが算定の対象となります。

似たような商品であっても、CO2排出量の少ない商品を消費者が選択できるようになるため、環境意識の向上などに役立てることができます。類似の用語に「ウォーターフットプリント」「エコロジカルフットプリント」があり、カーボンフットプリントと同様の意味を持っています。

ウォーターフットプリント

ある商品の原材料の栽培・生産、製造、流通、消費、廃棄までのライフサイクルアセスメントで水の使用量を示す指標。

エコロジカルフットプリント

人間の生活が環境に与える負荷を数値化した指標で、人間が地球環境に及ぼす影響を表している。

カーボンフットプリントが必要な理由

カーボンフットプリントが近年重要視されるようになった背景には、世界の平均気温が上昇して異常気象が増加していることが背景にあります。その原因が温室効果ガスにあるという科学的な研究結果が報告され、主要な温室効果ガスであるCO2の排出削減が必要となりました。

日本政府は2030年までに2010年比約45％削減、2050年にはCO2排出量ゼロを達成することを表明しており、各企業へカーボンニュートラル実現に向けた取り組みを要求しています。そうした中で、各企業は自社の製品がどれだけのCO2を排出しているかを把握することが重要となりました。

また、欧米の環境意識が高い企業との取引では、今後カーボンフットプリントの算出を要求される機会が増えてきます。グローバルなビジネス展開を進める日本企業では、カーボンフットプリントに取り組む重要性が高まっています。

カーボンフットプリントの計算方法

カーボンフットプリントは、原材料調達から廃棄までのライフサイクルアセスメントで排出量合計を算定します。算定の対象となるライフサイクルは以下の5つです。

1. 原材料調達

原材料を工場へ輸送する

2. 生産

工場で製品を生産する

3. 流通・販売

工場から消費者に届ける

4. 使用・維持管理

消費者が製品を使用する

5. 廃棄・リサイクル

消費者が製品を廃棄、リサイクル処理する

排出量の算定は三つのステップで計算します。

1. 算定対象製品のライフサイクルをプロセスに分解する

先に挙げた1～5（ライフサイクルの5つのステップ）をさらに細かいプロセスに分解し、自社製品がどのプロセスでCO2を排出しているか把握します。 例えば原材料メーカーのように、取引先のメーカーに出荷するまでが自社プロセスであれば、販売や使用・維持管理や廃棄・リサイクルでの排出量の算定は不要です。

2. 各プロセスの温室効果ガス排出量（= 活動量 × 排出係数）を算定する

算定のステップが決まれば、原単位表と活動量をもとにCO2排出量を算出します。例えば生産工程の電力によるCO2排出量は、工場の使用電力に発電会社のCO2排出原単位をかけることで求めることが可能です。

3. 全プロセスの温室効果ガス排出量を合計する

製品のプロセスごとのCO2排出量を求めたら最後に合計量を求めます。

カーボンフットプリントの課題

カーボンフットプリントの課題は、データの正確性と、算定にかかるコストです。データの正確性とコストがトレードオフの関係にあるため、どこまでの精度を求めるかを各企業が決める必要があります。

また取引先からデータの開示をしてもらう場合は、自社内と違って収集に手間がかかる上に、信頼できるデータが入手できるかどうかという問題もあります。このように労力がかかる作業ですが、算定をしたからといってCO2排出量が減少するわけではありません。

そのほかにも、カーボンフットプリントが一般消費者に浸透するためにはまだ時間がかかるという課題があります。品質や値段で商品を選択する消費者がまだまだ多く、CO2排出量が商品の競争力にすぐに反映されない可能性があるのです。

カーボンフットプリントは脱炭素社会の通り道

気候変動による経済的な損失は目に見えて拡大しており、今後企業には売上の成長と環境性を両立させるビジネスモデルが求められます。欧州をはじめとする先進国企業ではすでにカーボンフットプリントの算出が進み、日本企業へ取り組みを要求する機会が増えてきています。脱炭素社会への通り道として、取り組みを開始する必要があると考えられます。